関東版トップ＞フリースクールの活動内容

フリースクールが受け入れている人たち

発達の課題を抱えた人の受け入れ進む

ひと言で「フリースクール」と言っても、その活動内容はさまざまなものが行われています。出版社の学びリンクが109のフリースクールなどから回答を得たアンケート調査結果から活動内容を見てみます。

集計対象109スクールのうち在籍者数が明らかとなっている100スクールの1スクールあたりの平均在籍者は32名でした。また、100スクールの中から、100名以上の在籍者数を抱える6スクールを除いた94スクールの平均在籍者は15名でした。多くのフリースクールは、少人数で運営されています。

学校以外の居場所となっているのがフリースクールですから、「フリースクールの主な対象者」グラフで見るようにどのスクールも不登校児童、生徒を受け入れています。次いで、発達障がいの特性を持った人ならびにひきこもり状態の人を受け入れ対象としているところが81.7％となっています。

学校に行きづらいという状態を見ると、それが長期化すればひきこもり状態となり、また不登校を引き起こした背景には発達の課題が隠れている場合が多いことから、これらの状態の対象者を多くのスクールが受け入れていることになります。受け入れ対象は、学齢でみると小学生から高校生までが中心となり、一部には高校卒業生や社会人などの受け入れも行っています。

スクールの開設形態は「フリースクール」「フリースペース」に加えて、通信制高校と提携したサポート校や高認受験指導を行う高認予備校なども複合的に行っている場合もあります。通信制高校を開設している学校法人やサポート校が中学生以下を対象とした中等部の開設もあります。

＜指導要録上の出席扱い＞

小・中・高等学校の不登校児童生徒がフリースクールなど学校外の施設において相談・指導を受けている場合について、一定要件を満たすとき校長は指導要録上「出席扱い」にできることとされます。

フリースクールがやっていること

個別指導形態の学習指導を多くが実施

フリースクールは、「フリースクールでやっている主な活動」のグラフで見るようにさまざまな活動を行っています。なかでも、74.3％と多くのスクールが行っているのが個別学習指導です。

一斉指導の授業形態には馴染めないものの、勉強の必要性を認めている場合が大半のため、個別指導の形態による学習指導がとられています。個別で行うことで、学校に行かなかった時期の未学習部分への対応や、積み重ねが求められる算数・数学などでは、つまずいた段階に戻ってやり直せるメリットがあります。

また、自宅訪問（39.4％）も話し相手や相談相手を得られる良さとともに“家庭教師”として学習面をサポートしてくれる場合もあり、この面では個別学習指導と同じ効果が期待できます。ネット活用による学習支援（8.3％）も、相互通信状態で行えば個別学習指導となります。

学習面の一方で、こころや生活の安定を図るための活動が行われています。カウンセリング（56.9％）、自然体験（49.5％）、ソーシャルスキルトレーニング（44.0％）などについては4割以上のスクールが行っています。カウンセリングは、受け入れ対象者の多くがメンタル面で負担を強いられてきたケースが多いだけに、自己肯定感を高め、元気を取り戻していくために必要性が高い活動となっています。

農業体験も25.7％のスクールが実施していますが、農業も共同作業で行う場合が多く、他人との協力関係の大切さがわかります。また、作物の成長を体感でき、収穫までこぎ着けられれば達成感を持てる体験にもなります。ソーシャルスキルトレーニングは、人間関係を結ぶことが苦手な面がある人には、他者と円滑な関係を結んでいくための具体的な方策を身につけるのと同時に、他者の気持ちを学ぶ機会にもなっています。

フリースクール選びはどこから始めるか

ホームページから始めて情報収集行動へ

フリースクールへの入所者がその存在を知った経路は、ホームページの閲覧（92.7％）、保護者による紹介（77.1％）、学校の先生からの紹介（50.6％）が高い比率を占めます。

また、小学生から高校生までを抱えているフリースクール等では、保護者主体の選択から当事者主体の選択まで幅広いものがあります。中学生以下は保護者の意向が色濃く反映されますが、サポート校については高校進学を行う中学生がホームページを閲覧して選ぶケースも見られるようになっています。

フリースクールのガイドブックの記事（36.7％）も、ホームページほどの手軽さはないもののスクール選びの主要な経路となっています。学校の先生からの紹介は、日常的に学校との関係を結び信頼関係ができているスクールでは多く見られるケースになっています。学校のスクールカウンセラーからの紹介例もあります。行政機関からの紹介（58.7％）も高い比率となっています。